自然災害に備えた安全なオフィスのつくり方 Vol.23
沖縄県那覇市に本社を置き、沖縄県のオフィスづくりをサポートしている沖縄オフィスづくりナビの仲宗根です。
ここ数年、日本では大規模な地震や台風などの災害が頻繁に発生しています。2018年の西日本豪雨や大阪北部地震、北海道胆振東部地震、2019年は九州北部豪雨、9月・10月上旬に関東地方や甲信地方、東北地方を襲った台風15号と19号など甚大な被害をもたらす自然災害が相次いでいます。
このような大規模な自然災害が企業に与える影響は絶大です。人的な被害はもちろん、業務への影響も企業にとっては大問題です。自然災害はいつ発生するかわかりません。そのため、被害に遭う前に十分な対策を施す必要があります。
今回は自然災害に対応できるオフィスの作り方をご紹介いたします。
オフィス内の自然災害対策
- 避難しやすいレイアウトの作成と耐震固定工事の実施
避難経路を考慮していないオフィスレイアウトの場合、地震が発生した際にオフィス内にいる従業員やお客様の避難が遅れてしまう危険性があります。地震などの大規模な災害が発生する前に避難経路を意識したオフィスレイアウトを作成しましょう。また、事前に耐震固定工事を什器に施しましょう。
避難しやすいオフィスレイアウトのポイント
- 事前に避難経路を確定しておく
- 避難経路に書庫やパーティションパネル等の背が高い転倒可能性がある什器を設置しない
- 書庫などの背の高い什器は地震発生時に窓ガラスを割ってしまう危険性があるため、窓付近に設置しない
- 業務スペースに書庫等が倒れ込まないオフィスレイアウト設計にする
- 災害備蓄品の確保と保管位置の共有
大規模な災害が発生した場合は、電力の供給停止や水と食料の確保が困難になることが想定されます。また、従業員の帰宅が困難になることがあります。そのため、万一に備えて従業員の命を守るために自然災害対策として災害備蓄品、防災グッズを確保しましょう。そして、保管位置を共有しておきましょう。
防災セットについて
沖縄オフィスづくりナビでは、文具や事務用品の他にも、お客さまの会社に適した防災セット内容を提案することができます。有事に備えた対策をお考えのお客さまは私たちにご相談ください。
取り扱い商品カタログはこちら （防災・防犯・感染対策用品カタログ2025「危機対策のキホンvol.9」 カタログ）
いつ発生するかわからない自然災害のため、被害に遭う前に十分な対策を施す必要があります。自社のオフィスに自然災害の対策について検討中のお客様はお気軽にご相談ください。
その他にもお客さまのお悩みや、ご予算などのご要望をしっかりお伺いし、状況に合わせて柔軟に対応させていただきます。
またオフィスの一括窓口として、オフィス移転検討段階から、オフィス設計、アフターフォローまで移転業務をトータルサポートします。責任者様がお一人で悩むのではなく、オフィス移転の実績・ノウハウが豊富な沖縄オフィスづくりナビにぜひ、ご相談ください。
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